個人投資に入門するならまずここ！騙されずに儲けるため個人投資とは

「目的なく」「なにも考えず」「何も知らず」金融機関に商品を買いにいくのは危険です。
「金融機関は個人投資入門者に対して、自分達が売りたい商品、自分たちが一番儲かる商品を売りつけようとする」と著者は言います。
“金融機関が儲かる”ということは手数料が高いということ。多くの人が「個人投資」で儲からない理由のひとつは、高い手数料を取られるからだといいます。

金融機関で働く彼らは「ノルマを持ったサラリーマン」に過ぎません。”決して儲からない”とわかっている商品でも、手数料さえ高ければ売ろうとするようです。

金融機関で目立つようなった「プレミアムサービス」「コンシェルジュ」「プライベートバンキング」という”高級なサービス”をイメージさせる広告の数々。中でも「プライベートバンキング」は、まるで”秘密のサービス”のような印象をあたえる用語です。
これらのサービスは、海外では昔からあるサービスで「資産規模が数百億円のお客様への金融サービス」なんだとか。勿論のこと、資産が「数百万や数千万の人」が「数百億規模の人」と同じようなサービスを受けれるかと言うと「NO」だといいます。

本当の「金融プレミアムサービス」というものは「個人投資にとって関係がない」と理解する必要があるようです。

投資や運用について、金融機関に相談できないとすれば、いったい誰に相談するべきでしょうか？

ここでオススメは「金融機関と直接の利害関係のない金融・運用のスペシャリスト」とのこと。ここでは「CFP」という国際資格を持った独立系のファイナンシャルプランナーに相談するを推奨しています。

ちなみに「利害関係」とは、「独立系のファイナンシャルプランナー」と「金融機関」との繋がりがないという意味。
つまりその場合は、ファイナンシャルプランナーには相談料を払う必要があります。

まれに「他のファイナンシャルプランナーはお金がかかるけど、うちならタダで相談に乗りますよ！」と勧誘してくるファイナルプランナーもいるようです。ですが、「このような勧誘に乗ってはいけない」という理由は先ほどの説明の通りです。

「タダより高いものはない」と著者は言います。
金融機関と利害関係があり「必ず自分たちが儲かる商品を勧めてくる」業者とは付き合わないことです。

「治安で言うと日本は安全だが、金融知識で言うと危険な領域」だと著者はいいます。
実際に多くの個人投資家がひどい目に遭っている事実があるようです。

例えば、「複雑な為替デリバティブ商品」を勧められるままに購入した場合、わずかな為替の動きで投資元本の半分くらいが一瞬にして吹き飛ぶ可能性があるようです。しかし、「金融知識の素人である法律家」に泣き寝入りしたところで、訴訟の勝ち目はほとんどないそうです。実際に数千万単位で損害が出た高齢者を多く存在するのが事実のよう。

投資入門者は、当然ながら「自己責任」が求められ、まったくの無知ではいけません。
金融の専門家に相談する場合でも、自ら「想定されるリスク」を判断できるように、まず金融知識に学ぶことを推奨されています。